■投資の脱炭素マーケット.com
From. Yuki Ueda
突然ですが、「ChatGPT」という言葉をご存じでしょうか?
2022年11月頃から話題になり始めた
AI(人工知能)を使ったチャットボットのことで、
質問や要望を入力すると回答してくれるのですが、
その返答レベルが高く精密ということで
メディアでも取り上げられるほど有名になりました。
しかし、一つ問題があります。
それは、このChatGPTを使うことで
大量のCO2を排出してしまうということです。
さらに、このようにAIを活用したチャットボットだけではなく、
Webサイトを制作してくれるAIや、
自動で動画の文字起こしを行うAI、
文章を生成してくれるAIなど
かなり幅広いAI技術が拡大しつつあります。
世の中は脱炭素化に向かって進んでいますが、
企業としても利便性の高いシステムは
なんとしてでも導入したいのではないでしょうか
ということで本日は、
人類は今後、利便性をとるべきか、
気候変動問題解決のために脱炭素をとるべきか
上記点についての情報を共有したいと思います。
近年のAIは利便性がかなり高く、どの企業も導入したい方針である
数年前までは、AIとはいえど
求めている返答を完璧に叶えてくれるような
高技術のものは存在しませんでした。
どこか不完全で、あってもあまり意味がないような
そんな印象だったのではないでしょうか?
しかし、ChatGPTを実際に使ってみましたが
返答内容はかなり高性能であると思います。
ChatGPTが話題性を集めましたが、
Googleが出している「Bard」なども注目されており
今後さらなる普及が予測されています。
AIシステムは近年とても進歩しており、
2045年問題も囁かれる時代となっています。
*2045年問題とは
雇用・社会制度・生活環境・の変化や人体への影響など、AIが人間の知能を超えることにより生じる予測不可能な事態や、それに伴う影響のことを指す。
AIによる自動化が進むことでいつでもどこでも
問題を解決することが可能となったり、
企業側も人件費をカットすることができるため
今後さらに期待されている分野と言われており、
その市場規模は2035年には
1,530億米ドル(約20兆円)になるとの
予測も発表されています。
しかし、これらのAIチャットボットは
大規模な言語モデルのトレーニングがされており
その際に大量のCO2を排出するとのことです。
現段階では、その電力が
100%再生可能エネルギー由来なのかは不明です。
そんな中でも、有名企業が
AIチャットボットシステムを本格導入するなどの
ニュースも見かけるようになりました。
企業は「脱炭素」というワードが頭にはあれど、
結果的に企業の成長に繋がるのであれば
是が非でもAI技術を導入・活用したいのではないでしょうか。
投資家も企業もカーボンクレジットの需要拡大に向けて準備すべき
結論を先に言うと、脱炭素市場はこのまま継続し
AI市場もさらに需要が増していき、
AI技術は多くの企業が導入するだけでなく
日常生活にも欠かせないものになるのではないかと予測します。
それは、作業の効率化でもあり
コストの削減にも繋がり、人類の発展にもつながるからです。
では、AI技術に頼ることで
排出してしまうCO2はどうするのでしょうか。
ここで活躍するのが「CO2のオフセット」です。
サプライヤーを多く持つ大企業や
もともと多くCO2を排出する企業の場合、
どうしても削減できないCO2排出量は
オフセットすることで「±0」にすることが可能です。
つまり、CO2排出量は実質0となるため
カーボンニュートラルの達成は可能だということです。
カーボンクレジットを購入して
AI技術によって排出されたCO2を
オフセットするという方法であれば、
利便性を得ることもできるし、
脱炭素化への努力もアピールが可能で
まさに一石二鳥というわけです。
実際にGoogleやAmazonといった大企業は、
カーボンクレジットを活用して
CO2排出量をオフセットしています。
私たちが応援しているプロジェクトも
この”オフセット”に直結するプロジェクトとなっております。
2050年までにカーボンニュートラル達成が
難しいかもしれないという状況になれば
CO2排出量のオフセットに欠かせない
カーボンクレジットは急激に需要が
高まっていくことが予想されます。
ではなぜ、カーボンクレジットが
世界中の投資家から注目されているのかご存じですか?
それは、今はまだブルーオーシャンで
利益がつかめるチャンスに気づいていない人が多いからです。
投資家であれば、必ず一度は
確認して頂きたい内容となっておりますので
まだ、その全貌を知らないという方は
今すぐ下記より資料を請求してください。
それでは本日は以上です。
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